ずんだもん Lab - ニュース速報α -

>>1の続き

冒頭の例ではSNSで「思春期早発症を見つけようとしているのではないか」という憶測が出回りましたが、
調査によれば小学生の年齢で診断される思春期早発症は全国で1000人程度と、比較的まれな病気です。
その中でも「その方法でしか診断できず（年齢不相応な身長の伸びなどがはっきりせず、かつ、年齢不相応な陰毛があり、
かつ、本人が気付いていないか質問しても答えてくれない、かつ、視診には同意する）」かつ
「その時点での介入により悪い結果を防げる」例となるとさらに少なくなります。

そもそも思春期早発症による悪い結果というのはたとえば成人したときの低身長ですが、
低身長でも不自由なく生活している人は大勢いますし、ホルモンの異常による低身長に対して
薬物治療がどんな利益になりえるかは議論があるところです。

●「健康診断のおかげで助かった」かはわからない

私がこう説明すると、反論されることもあります。
「健康診断で重い病気が見つかり、助かった人を知っている」、さらには「私自身がそうだ」と言われることもあります。

でもそうした例が本当に「健康診断のおかげで助かった」のかどうか、科学的に判定するのは困難というか、不可能です。

健康診断をしなくても、そのうち自覚症状が出て、自分で診察を受けていたかもしれません。
あるいは発見が早かろうが遅かろうが、治療の結果にはあまり関係がなかったかもしれません。

また、積極的に治療しなくても、特段困ったことにならないような病気だったのかもしれないのです。
もし健康診断がなければどうなったか、過去に戻って試すことはできませんから、個別の例についてはなんとも判断できないのです。

●アメリカの基準なら「日本の学校健診は過剰」

健康診断に意味があったかどうか、健康診断をするグループとしないグループを追跡した試験がたくさん行われています。
そうした試験結果をまとめる専門家団体の米国予防医学作業部会（USPSTF）が、どんな診察なら適切かをまとめています。
結論から言いますと、USPSTFを基準にすると、日本で行われている学校健診は大幅に過剰です。

●検査が推奨されているのは「HIV・梅毒の検査」など

例えば、前述の文部科学省通知では「特に留意が必要」なものとして
「脊柱の疾病」「胸郭の疾病」「皮膚疾患」「心臓の疾病」をあげています。

ただ、USPSTFはこれらの検査を支持していません。
USPSTFが「小児（Pediatric）」または「思春期（Adolescent）」に対して検討している検査は55件。

そのうち一斉検査に対して最高ランクの「A」がついているもの（つまり、検査するよう推奨しているもの）は、
HIV・梅毒の検査と、対象者が妊娠している場合に限って血液型不適合とB型肝炎ウイルスの検査だけです。

次の「B」ランクも検査推奨ですが、これにあたるのは「不安」、「うつ病」、「クラミジア」、「淋菌」、
「B型肝炎ウイルス」、「親密なパートナーによる暴力」、「弱視（3歳から5歳のうちに1回以上）」、
「肥満」です（妊娠している対象者についての推奨、18歳以上についての推奨を省きます）。

●「5歳未満の虫歯検査」はすべきでない

その他の検査は、「C」（個人ごとのリスクを判断して検査の有無を考える）、
「D」（検査をしないよう推奨する）、「I」（エビデンス不十分で分類できない）のいずれかです。

たとえば5歳未満に対する「虫歯の検査」は「I」ランク。エビデンスがないため検査すべきでないということです
（こう言うと「データがなくても明らかに必要」と言う人が出てくるのですが、どうせすぐ抜ける乳歯の検査の目的はなんなのでしょう。
歯磨きで虫歯を減らせるというエビデンスはありません）。

もちろんアメリカの状況と日本の状況は異なるため、アメリカの基準が日本でそのまま当てはまるわけではありません。

HIVの広がりに対する危機感は日本とアメリカでかなり差があります。肥満についても同様です。

続く